今後の普及率向上の一つのポイントとなるのが、各世帯にとっての「地デジ化」にかかるコストの見通しです。このグラフの通り、液晶やPDPなどの地デジ対応テレビも、5～6年前と比べると大きく価格が下がってきたものの、ここ3年間くらいは横ばいとなっています。ブラウン管テレビが下げ止まった価格レベルと等しいことを考えても、製造コストとの兼ね合いで今後の価格低下の余地は限られるかも知れません。

一方、地デジ対策は、これだけではないことも確かです。事実、総務省も、普及対象を、地デジ対応テレビのほか、

・アナログテレビ受信機器等に接続する地上デジタルチューナー

・同地上デジタルテレビ放送受信機能を持つ録画機

・ケーブルテレビ経由で視聴できるセットトップボックス

・地上デジタルテレビ放送受信機能を持つパソコン

としており、幅広い方策からの普及率向上が期待されるところです。

最後に、今後のデジタル化の予定について、各世帯の変化を探ったのが、左のグラフです。右下のボタンで「1」が2009年9月調査、「2」が2010年3月調査で、ご覧の通り、「対応予定がある世帯」が、かなりの比率で対応済みに移行した一方で、引き続き「対応予定がわからない世帯」「対応予定がない世帯」が4％弱存在しています。これら選択肢の回答者の中には、「これを機会にテレビは見ない」。「インターネット／ワンセグ携帯があれば十分」といった意見もあるものの、経済的理由や「何をしたらよいかわからない」人々も引き続きいるようです。

「地デジ対策」＝高額な大型テレビの購入、ではない多種多様な対策と、そのサポート体制について、より広く知って頂ければと思います。

＊この特集の「完全地デジ化まであと1年」のデータは、総務省、社団法人デジタル放送推進協会「地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査」（2009年9月、2010年3月）を参考にしています。

【参考】

総務省「地上デジタルテレビ放送のご案内」