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別のデータを紐解きながら、日本のインターネット環境について、もう少し見てみます。このグラフは、OECDのデータから、インターネットの世帯普及率について、表したものです（前出の総務省データは、「人口普及率」であることに注意）。
主要国との比較の中で、日本の位置を確認してみると、インターネットの世帯普及率そのものは、上記主要国の中で、日本は決して高くはなっていません。特に、お隣韓国と比べて、大分差が出ているのも目立ちます。「会社では使っても、家ではネット接続環境が無い」という方々も、まだまだたくさんいるとのことなのかも知れません。
次に、同じくOECDのデータから、PCの世帯普及率をグラフにして見ました。ここでは、全く同じ主要国との比較の中で、日本はトップに躍り出ることが分かります。この2つのグラフから言えることは、「日本では、PCを持っている家庭は多いが、必ずしもそれら各家庭でネット接続環境が整えられている訳ではない」ということだと思います。
これにはスピードの問題、料金の問題、サービスの問題等、色々と要因は考えられます。ただ、この「インターネットの世帯普及率」と「PCの世帯普及率」とのギャップの中に、何か面白いビジネスチャンスがあることも確かなのでしょう。
総務省のデータを元に、日本のブロードバンド接続の普及について見てみます。総務省によると「ブロードバンドサービス」とは、下記4種類のアクセスサービスの総称となっています。
ＦＴＴＨアクセスサービス：光ファイバー回線でネットワークに接続するアクセスサービス（集合住宅内等において、一部電話回線を利用するＶＤＳＬ等を含む）
ＤＳＬアクセスサービス：電話回線(メタル回線）でネットワークに接続するアクセスサービス(ＡＤＳＬ等)
ＣＡＴＶアクセスサービス：ケーブルテレビ回線でネットワークに接続するアクセスサービス
ＦＷＡアクセスサービス：固定された利用者端末を無線でネットワークに接続するアクセスサービス
総務省の発表の頻度と形式が変更しているため、2つの時期に分けてグラフ化しています。ここで分かることは、DSLアクセスサービスから、FTTHアクセスサービスへの大きな流れの変化です。
日本のブロードバンドは、2000年10月東京めたりっくがADSLサービス開始し、同年12月NTT東西がADSLサービス開始するなど、DSLアクセスサービス中心に成長が始まりました。その後、光ファイバーの整備や事業者の拡大で、FTTHアクセスサービスが拡大しているのが現状です。また、マンション等集合住宅内でのFTTHサービス拡大も、この伸びに大きく寄与しているものと考えられます。
（ガイド・竹川 隆司 )
出典：各社IRページ、有価証券報告書等
